エステサロンを開業するには何が必要？

マッサージなどの施術を通じて人を癒す、エステティシャンやセラピストとして活躍する手段の一つに「エステサロンの開業」があります。挑戦しやすいともいわれるエステサロンの開業ですが、長く営業を続けるためには開業前の事前準備が非常に重要です。

今回は、エステサロンの開業に必要な基本知識や準備、成功のポイントについて解説します。

エステサロン開業の基本知識

まずは、エステサロン開業に関する基本知識から確認していきましょう。

エステサロン開業のメリット

エステティシャンやセラピストとして活動するためにエステサロンを開業することには、さまざまなメリットが挙げられます。

• 自分の希望や生活に合わせて営業できる
• 経営方針を自分で決められる
• 軌道に乗った場合は収入が上がりやすい

エステサロンは、飲食店やその他のサービス業と比べ、比較的開業しやすいと言われています。自身の技術と施術に必要な物品さえあれば、場所を選ばず事業を始められるからです。自宅で開業する手段もあるほか、最近はフリーランスで活動するセラピストや美容師向けのシェアサロンも充実しています。

また、自身で開業する場合は、自分の生活リズムや希望に合わせて営業が行えるのもメリットです。サロンオーナーや店舗の決まりなどに左右されることもありません。

経営についても、自身の裁量で方針を決められるのはメリットともいえます。自分の努力次第で収入アップも期待できるでしょう。

エステサロンの開業に必要な資格

エステサロンの開業に、必要な資格がない点も挑戦しやすいポイントの一つです。極端に言えば、施術に必要な知識と技術があれば誰でも開業することができます。

しかし、専門的な資格を取得することによって得られるメリットも豊富です。必要ではないものの、持っていて損はないといえます。

資格を取得する主なメリット

• 資格取得を目指して学習することで、エステに必要な知識・技術が身につく
• 資格をアピールすることで、他のサロンと差別化できる
• 資格を持っていることが施術への自信につながる

エステサロンに関する資格はさまざまですが、特に取得する人が多いのが「AJESTHE認定資格」です（「AJESTHE」は「アジェステ」と読みます）。

AJESTHE認定資格の詳細

「AJESTHE認定資格」は、一般社団法人日本エステティック協会（AJESTHE）に認定を受けることで得られる資格です。長年エステティシャンの教育事業を行っている日本エステティック協会が行う「AJESTHE認定資格」を取得することで、エステを行うための十分な知識と技術があることを証明できます。

また「AJESTHE認定資格」は、持っているスキルや経験、目指すキャリアに応じて複数の種類が設けられています。

・AJESTHE認定エステティシャン
エステに関する基本的な知識・技術を有していることを証明する資格

・AJESTHE認定上級エステティシャン
さらに専門的な知識や高い技術を有していることを証明する資格

・AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー
エステの実践力だけでなく、指導力を有していることを証明する資格

・AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン、AJESTHE認定ボディエステティシャン
フェイシャルエステ、ボディケアに関する基礎知識を持つことを証明する資格

それぞれの資格を取得するためには「エステティシャンセンター試験に合格していること」や、一定の実務経験または協会認定校で一定のコースを受講することなどが条件として設けられています。

簡単に取得できる資格ではありませんが、認定を受けることでその後のサロン営業に活かすことができるでしょう。

エステサロン開業の準備

ここからは具体的に、エステサロン開業に向けて必要な準備について解説していきます。

開業届の提出と保健所への届け出

開業する際はまず、管轄の税務署に開業届を提出する必要があります。提出せずに事業を行って収入を得ていた場合、国から脱税などを疑われる恐れがあるため、必ず提出しましょう。

開業届の提出期限は開業から1ヶ月以内です。基本的には必要事項を記入して提出するだけで、複雑な手続きは必要ありませんので、早めの提出をおすすめします。

また、施術内容によっては管轄の保健所への届出も必要です。一般的には、メイクやまつ毛エクステなど、美容行為を行う「美容所」と呼ばれる施設が対象となります。美容所にあたる場合は届出が必要であるほか、法令にのっとった施術環境となっているかなど、自治体の担当者から検査を受けなければなりません。

自身の考えている施術が保健所への届出が必要なものかどうか、管轄の保健所の公式サイトを確認したり、問い合わせたりなどして事前に確認しておきましょう。

事業計画書の作成の重要性

事業計画書とは、自身が行う事業の内容や、収益目標を達成するための計画書のことです。一般的に、起業する際の資金調達時に融資を受ける先や投資家へ提出する目的で作成されます。

エステサロンは開業のハードルが低い分、挑戦しやすい事業です。融資を受ける必要がない人や、事業計画書を作る手順を踏む必要がないと考える人もいるでしょう。しかし、簡単に始められる分、計画的に事業を始める前の見通しが甘く、事業を長く続けられなくなるケースも少なくありません。

エステサロンを開業してどんな目標を達成したいのか、どのように収益を伸ばしていくのかなど、自身の考えを整理して計画を立てるという意味でも事業計画書は重要です。

事業計画書に記載する主な項目

• エステサロンを開業する動機
• 事業内容（目標やコンセプト、ターゲット、サービス内容）
• トレンドや市場の分析
• 財務計画（運転資金がどれくらい必要か、利益がどれくらい見込めるかなど）
• 人材や設備を確保する方法
• 宣伝、集客方法
• 事業拡大の余地　など

事業計画書のテンプレートや事例を参考にしながら、上記のような項目について考えながらまとめてみましょう。

物件選びのポイント

特定の場所を選んで事業を行う計画を立てている場合は、物件選びも重要となります。特にポイントとなるのが「立地」です。

一般的には「駅から近い場所」「広い駐車場が確保できる場所」「人が多く通る繁華街」などは、集客がしやすいといわれています。しかし、立地のいい物件はその分費用もかかる可能性が高いです。

また、エステサロンなどの美容に関するお店には、清潔感も求められます。そのため、外装や内装にも気を配ることが必要です。物件によっては、内装工事が必要なこともあるでしょう。

できるだけ安く抑えたい場合は、もともとサロンだった場所など「居抜き物件」を探したり、自宅をサロンとして開業したりする方法もあります。

なお、賃貸の場合はサロン経営が可能かどうかをオーナーにかならず確認しなければなりません。また、毎月家賃が発生することも踏まえた資金計画を立てる必要があるでしょう。

資金調達の方法と注意点

物件や内装などにこだわる場合、まとまった額の初期費用が必要です。また、事業が軌道に乗るまでの資金も調達しておく必要があります。

一般的な資金調達方法は以下の通りです。

• 自己資金（自身の貯蓄）を利用する
• 周囲から資金を借りる
• 国や自治体からの補助金、支援金を活用する
• 銀行から融資を受ける

自己資金でまかなうのが難しい場合は、周囲から借りる方法以外にも、補助金や支援金を利用するのも一つの手段です。

たとえば、国が100％出資している「日本政策金融公庫」では「新規開業資金」という融資プログラムを用意しています。「女性、若者、シニアの方で創業する人」「廃業歴等があり、創業に再チャレンジする人」など条件がありますが、低金利・無担保・無保証人で借入を行うことができるものです。

参考：日本政策金融公庫「新規開業資金」

こうした国からの補助金・支援金を受ける場合や、銀行から借り入れる融資を受ける場合は、事業を行うための計画がしっかりと立てられているか、それを遂行する能力があるかが審査されます。具体的には、事業計画書の内容や、一定基準の自己資本金が用意できているかなどが判断基準です。

特に融資の場合は、クレジットカードの借入情報を確認されたり、面談が行われたりと、信用できる人物かを細かく審査されます。補助金や融資を考える場合は、事前審査に準備が必要であることを踏まえておきましょう。

営業準備と集客の重要性

比較的開業しやすいと言われるエステサロンですが、事業を長続きさせるには、開業前の段階で時間をかけて計画的に営業準備を行う必要があります。

エステサロンで特に多いのが、集客不足による失敗です。集客対策をないがしろにしていると、開業当初は集客ができても「新規顧客が集まらない」「リピーターができない」など、徐々に来客が減って売り上げが立たなくなってしまいます。

集客のためには、宣伝広告にコストをかけることも欠かせません。長く事業を続けていくためにも、準備の段階から宣伝方法や広告にかける予算も含めて計画しておきましょう。

エステサロンの開業にかかる費用

具体的に、エステサロンの開業に必要な費用について解説します。

開業にかかる初期費用

エステサロンの開業における、初期費用の主な内訳は以下の通りです。

• 物件取得費
• 内装費
• 物品購入費
• 宣伝広告費

この中で特に高額になりがちなのが「物件取得費」「内装費」です。賃貸物件を利用する場合、月額費用に加えて初月は敷金・礼金もかかります。例えば家賃10万円の物件なら、敷金・礼金として家賃3ヶ月分の30万円前後が必要となるのが一般的です。

内装費に関しては、元々の物件の状況や坪数、自身がどれくらいこだわるかによって費用に幅があります。最も費用がかかると考えられるのは、何もないところから工事を始める「スケルトン物件」で、百万円単位の費用が必要です。

できる限り初期費用を抑えたいのであれば「自宅をサロンとして開業する」「シェアサロンを利用する」のがおすすめです。特にシェアサロンは、使用料のみでサロンとしての環境が備わった場所で施術を行うことができます。軌道に乗るまでは自宅やシェアサロンを利用し、初期費用を抑えることも一つの戦略と言えるでしょう。

物品購入費

エステサロン開業に必要な物品は以下のようなものがあります。

• 家具
• 消耗品、備品
• エステ器具

家具については、エステサロンの場合、特に必須となるのが施術ベッドです。簡易的なものであれば1台数万円で購入できるでしょう。何台設置するか、どこまで質の高いものを用意するかで必要な費用は変わります。待合室などを用意する場合は、椅子やソファーなども必要となるでしょう。

エステサロンにおける消耗品・備品は、タオル、シーツ、スリッパなどが挙げられます。アロマに関する施術などを考えている場合は、アロマオイルも必要となるでしょう。

エステ器具を導入すると施術メニューが広がるだけでなく、サービスの質向上、回転率アップなどのメリットが得られます。新品を購入する以外にも、レンタルや中古の購入など、費用を抑える選択肢もあります。

美容エステ機器製作を行っているドクターズ・キッツでも、エステ機器の販売を行っています。詳細は、当サイトのトップページからご参照ください。

広告費と集客の方法

自身のサロンに顧客を招くためには、広告・宣伝による集客に力を入れることが欠かせません。

主な集客方法

• SNSを効果的に利用する
• Webサイトを作成する
• 美容系ポータルサイトに登録する
• 店舗周辺にチラシを配布する
• 新規客、リピート客の両方を意識した特典を用意する

最もコストがかからず、取り組みやすいのがSNSです。ハッシュタグを付けてサロンの効果がわかるように発信したり、口コミを書いてもらったりと、工夫することで集客が期待できます。

さらに広く認知を広げるために効果的なのは、Webサイトの運営や美容ポータルサイトへの登録です。Webサイトは自作も可能ですが、プロに依頼することでより印象がよく、質の高いものが用意できるでしょう。また、美容系ポータルサイトにも掲載すれば、人の目に触れる機会を増やすことができます。どちらも費用がかかるため、効果を最大限高められるような工夫が必要です。

そのほか、店舗周辺エリアにチラシを配布したり、来店した顧客向けに特典を用意したりすることも集客戦略の一つです。広告費をかけすぎてサロンを運営する資金がないといった状況に陥らないよう、予算の範囲内でできることを考えてみましょう。

エステサロン開業で成功するためのポイント

最後に、エステサロンの開業を成功させるためのポイントを3つご紹介します。

コンセプトやターゲットの明確化

エステサロンを営む上で「コンセプト」「ターゲット」を明確にすることはとても重要です。

コンセプト：「どんな人に、どんな価値を届けるか」というサービスの方向性
ターゲット：価値を届けたい相手

最初にコンセプトとターゲットを明確にしておくと、経営方針に軸が生まれます。サービス内容や付加価値、物件や内装・外観を考える上でも、コンセプト・ターゲットを軸にして考えることで、おのずと方向性が見えてくるでしょう。

競合他社との差別化の方法

自分が営業を考えている場所の近くに、競合サロンがあることも大いに考えられます。たくさんのサロンがある中から顧客に選んでもらうためには、他社と異なる点をアピールすることが必要です。

競合他社との差別化を目指す方法は、いくつか挙げられます。

• 資格を取得して専門性をアピールする
• 独自メニューを展開する
• 内装や居心地の良さにこだわる
• リピーターに恩恵があるサービスを考える

自分のサービスならではの魅力をアピールし、それをターゲットにアピールできれば、競合他社と差別化されて長く営業を続けることができます。

接客スキルとコミュニケーションの重要性

エステサロンの経営においては、新規顧客の集客に集中してしまいがちです。確かに新しい顧客を呼ぶことも重要ですが、安定して利益を獲得するには、繰り返し利用してくれるリピーターの存在が不可欠となります。

最初に来たお客さんに「また来たい」と思ってもらうためには、もちろん施術スキルも必要です。しかしそれだけでなく、居心地がいいと感じてもらえる接客スキルやコミュニケーションスキルも欠かせません。

何度も通いたいと感じる顧客が一人でも多くなるよう、接客やコミュニケーションに関しても、質の高さを追求してみましょう。

まとめ - エステサロン開業にチャレンジしてみませんか？

エステサロンは他の業種に比べて開業しやすいといわれています。しかし、長く順調に経営を続けていくためには、エステの腕だけでなく、営業に必要なことを事前に知った上で準備を進めること、入念に事業計画を立てることが大切です。エステサロン開業を目指している方は、今回の記事を参考にしながら準備を進めてみてください。